医学部入試戦線に異変あり(2)

2013年10月9日

医学部入試戦線に異変あり

▲画像クリックで拡大されます。                   (出典 日経BP)

  医学部の募集定員枠が拡大するとともに、医師を志す高校生・受験生が増えている。
  前回の2013年度入試では、国公立大学の一般入試前期・後期日程試験の志願者数合計は延べ3万2487人。大学入試センター試験の難易度が上がり、医学部を敬遠した受験生が増えたことから前年を下回ったが、5年前の2008年度に比べると6.5%増の数字を記録している。
  私立大学医学部の志願者数の勢いは止まらない。2013年度入試の志願者数は延べ9万1701人(代々木ゼミナールの調べ)。増加の要因には複数の大学を併願しやすくなったこともあるが、前年度比14.4%の大幅増で9万人超えを記録した。

私大医学部  志願者9万人超に

 医学部志願者が増えた背景には、いくつかの理由がある。
 一つは景気低迷による雇用不安だ。理工系学部を卒業して企業に就職するよりも、医学部で国家資格の医師免許を取得した方が一生安定した生活ができるとの意識が、高校生や受験生の保護者を中心に高まっている。さらには、1970年代の医学部定員増で急激に増えた医師の子供たちが受験期に入ったこと、医師を目指す女子受験生が増えたことなどが、志願者増に拍車をかけている。
 高校生や受験生たちの意識は純粋だ。東日本大震災で被災者の救助活動に尽力する医師たち、ノーベル賞を受賞した山中伸弥・京都大学教授など、テレビや新聞・雑誌の報道で活躍する医師の姿を知って「将来は医師になり、困った人たちを助けたい」と、医学部を志願する受験生は多い。

 

東大理一・理二よりも  私大医学部

 志願者数の増加とともに、私立大学医学部の難易度は上昇している。かつて私大医学部の難易度(または偏差値)は上位校から下位校まで30に近い格差があった。しかし現在は下位校の難易度は上昇し、すべての大学が難関校と呼んでよい。私大医学部は、国公立・私立の理工学部の上位校にほぼ匹敵する水準にある。
 それだけに興味深い現象が起きている。
 例えば、東京大学理科一類・二類を志願する受験生が、私大医学部を併願する例が増えている。「東大理一・理二に進学するのもよいが、確実に医師になれる私大医学部も魅力がある。」というわけだ。事実、東京大学に合格したが、入学を辞退して、私大医学部に進学した例もある。一方、医師家庭の受験生からは、「学力不足から、どこの医学部にも進学できそうにない」と悲鳴に近い声も聞かれる。「とりあえず歯学部や薬学部に進学して、編入学で医学部に再挑戦する」という。

国公立大学  面接試験で志を問う

 国公立大学で医学部を設置している大学は50校を数える。これまでは一般入試前期日程・後期日程を主力としていたが、このところ入試制度の多様化が進んでいる。
 2014年度入試では、岡山大学と九州大学が一般入試後期日程を廃止する。過去5年間で17校の医学部が後期日程を廃止しており、2014年度入試で後期日程を募集する国公立大学は全体のちょうど半数の25校になる。
 後期日程の入試制度では、学科試験を課さずに面接や小論文を重視して、個性的な受験生を合格させて、学生の多様性を高めることが狙いだった。しかし後期日程は、前期日程で不合格になった学生にとって再挑戦の場となり、当初の目的を達成できないと判断し、2007年度以降、廃止を決める大学が相次いだ。
 一方で、後期日程を重視する大学もある。山梨大学は2011年度入試から前期日程を廃止して、後期日程(募集人員80人)のみの募集を続けている。奈良県立医科大学は2013年度入試で前期日程の募集人員を縮小、後期日程を拡大して、「前期22人・後期53人」を募集している。
 山梨大学、奈良県立医科大学は、いずれも大都市圏に隣接する県にキャンパスを置き、後期日程を重視した方が優秀な学生を確保できると判断したとみられる。
 後期日程を廃止する大学が相次ぐ一方で、面接を重視する傾向が強くなっている。
 2014年度入試では、岐阜大学が前期日程と後期日程で面接試験を新設、熊本大学が前期日程で面接試験を追加する。これによって、前期日程では、国公立大学50校のうち東京大学と九州大学を除く48校で面接試験が実施されることになる。
 医学部が面接試験を重視する背景には、医師としての適性のある人材を確保する狙いがある。難易度の高い医学部で入学試験後の合否は、筆記試験の点数のわずかな差で決まっている。それならば、面接試験で「医師として志があるか」「地域の医療に貢献する思いがあるか」など、医師としての適性を確認して、合否を判断しようというわけだ。

入学後に学部を決める  総合入試制度

北海道大学の総合入試"

 新しい入試制度を設ける大学もある。
 北海道大学は2011年度の医学部入学試験で後期日程を廃止する一方で、全学で「総合入試」と呼ぶ入試制度を開始した。
 総合入試は、文系100人、理系1027人を募集。理系の受験者は、個別学力検査で、①数学重点②物理重点③化学重点④生物重点⑤総合科学の五つの選択群を選んで受験する。どの学部に進学するかは、1年次で履修した科目と成績によって、2年次以降に決まる。理系で入学した学生から5人が医学部医学科に進学できることになっている。
 北海道大学の総合入試は、大学入学後に教養教育(リベラルアーツ教育)を通して将来の進路を考えながら学部を決めていくレイト・スペシャライゼーションの試みと位置づけられる。
 AO(アドミッション・オフィス)入試を導入する例も多くなってきた。AO入試は、面接や小論文などによって受験者を総合的に評価して合否を判定する方式である。国公立大学の場合、いずれの大学も、AO入試では大学入試センター試験を受験、個別試験は面接や小論文などを課している。
 現在、東北大学、神戸大学、大分大学など7校が実施している。神戸大学のAO入試では25人を募集、大分大学も同じ25人を募集するなど、大型人員枠が目を引く。

私立大学  センター利用入試を導入

 私立大学の入学試験に目を移してみよう。私大医学部29校のいずれもが一般入試に募集定員の大半を振り分けているが、このところ大学入試センター試験利用入試、AO入試など新しい試験制度を設ける例が増えている。
 センター利用入試を実施している私立大学は16校。一次試験にセンター試験を利用し、二次試験は学科試験を課さないで、面接や小論文の試験にとどめている例が多い。これならば国公立大学の受験者でも併願しやすいというわけだ。昭和大学はセンター試験を利用して「地域別選抜試験」と呼ぶ入学試験を実施している。全国を①北海道・東北・北関東②南関東③東京④中部⑤北陸・近畿・中国⑥四国・九州・沖縄の6地域に分けて、各地域2人ずつ募集する。一次試験はセンター試験を利用、二次試験は小論文と面接の試験のみを実施する。
 地域別選抜試験は、地域医療に携わる医師を育成し、全国から学生を集め学内の多様性を高めることを目的としている。合格者は1年次の授業料を免除され、6年間の学費合計は1900万円になる。
 AO入試は、獨協医科大学と金沢医科大学の2校が実施している
 獨協医科大学の募集人員は10人(栃木県地域枠3人を含む)、一次試験では適性検査、英文の出題による小論文を課し、二次試験では面接のほかワークショップ試験を実施する。
 金沢医科大学のAO入試での募集人員は約10人。一次試験は書類選考、二次試験は基礎学力テスト、グループ面接、個人面接を実施する。

 

グローバル人材を募集  国際化に先手

 外国人留学生や帰国生徒などグローバル人材を対象にした入学試験も登場している。
 順天堂大学は2014年度入試から外国人留学生や帰国生を対象とした「国際臨床医・研究医枠入学試験」を実施する。
 試験はA方式(高校までの過程を海外で修了した帰国生と、日本で永住許可を得ている外国人)、B方式(永住許可を得ていない外国人)、C方式(日本の大学に在学中の外国人留学生)に分かれ、それぞれ若干名を合格させる。
 試験は、日本人の帰国生徒を中心とするA方式では、大学入試センター試験、小論文、面接、英作文など、外国人を対象とするB方式とC方式では、日本留学試験、小論文、面接、英作文など。A方式とB方式では、国際バカロレア資格など国際標準の資格が求められ、高い水準の受験生を求めていることがわかる。

私立大学の学費は2千~4千万円に

 ここ数年の私大医学部で大きな動きの一つが学費減額(値下げ)である。
 順天堂大学は、2008年度入試で1年次以降の授業料や施設設備費などの学費を合計880万円値下げして、6年間2090万円を設定した(現在は2080万円)。これにより、順天堂大学の学費は、東京慈恵会医科大学、慶応義塾大学を下回り、最も安い学費になっている。
 その後、学費を減額する大学が相次いでいる。
 昭和大学は、2013年度入試で1年次の学費を50万円減額、さらに2年次以降の学費を減額して、6年間合計2200万円を設定した。
 東邦大学は、2013年度入試で授業料と施設設備費を6年間合計で600万円の減額。その結果、6年間合計2580万円を設定している。
 帝京大学は、2014年度入試で、入学金、授業料などの値下げに踏み切った。6年間合計で約1170万円の大幅値下げをして3750万円を設定する。1000万円を超える値下げ幅は過去に例がなく、帝京大学の値下げにより、私立大学医学部の学費は2000万~4000万円の範囲に収まることになる。学費減額には、優秀な学生を獲得する狙いがある。大学にとって、教育・研究活動や附属病院の診療の質を高めるには、優秀な学生を集められるかにかかっている。これまで成績が優秀であっても経済的負担を理由に私大医学部への進学をあきらめていた層が受験することにより、大学の競争力を向上させる考えだ。
 学費を減額したとしても、私立大学の学費は、国公立大学に比べれば高額だ。とはいえ、2000万~4000万円といえば、マンション1区画相当の金額だ。平均的所得の家庭でも手が届く金額に近づいたと言えるだろう。

医学部の学費減額 
 

特待制度を拡充

 特待制度を拡充する動きもある。これまでの特待生は対象者が5,6人といった小規模の制度だったが、このところ数十人という大型枠を設定する大学が目立っている。
 東京医科大学は2013年度入試で特待生枠を大幅に拡充した。それまで特待生は一般入学試験の成績上位15人を対象としていたが、これを35人に拡充、さらにセンター試験利用入学試験の成績上位20人も対象とした。これにより特待生枠は合計55人の規模になっている。特待生は1年次の授業料と教育充実費の合計500万円が免除され、6年間の学費合計は2477万3700円になる。
 昭和大学の特待制度は、選抜試験(Ⅰ期)合格者78人と地域別選抜合格者12人を対象としている。特待生は1年次授業料300万円が免除され、6年間の学費合計は2000万円を下回る1900万円になる。
 地域枠は医学部の定員枠拡大とともに、新設された入学試験制度。地域医療や総合診療に携わる医師を育成するために、都道府県や市町村などの地方公共団体(自治体)が国公立・私立大学の入学試験を利用して募集している。
 地域枠で合格した入学者は、自治体から年間6年間の奨学金が貸与される。医学部を卒業後、指定医療機関で研修医として勤務し、その後も一定期間を医師として勤めれば、奨学金の返済は免除される。私立大学の場合は学費の全額または一部を貸与、国公立大学は学費全額のほか生活費を貸与する例が多い。
 分かりやすく言えば、地域枠は、全国の都道府県によって設立された自治医科大学の就学支援制度と同一のスキームであり、同制度を全国の医学部に拡大したことになる。

 

46都道府県  59大学が導入

 本誌の調べでは46都道府県が地域枠入試のための就学支援制度を設け、国公立43大学、私立16大学が地域枠による入学試験を実施している。
 そのなかでも、制度の詳細を明確にしている茨城県の就学支援制度を見てみよう。
 茨城県は、2014(平成26)年度の地域医療医師就学資金貸与制度の対象校として、国公立大学では筑波大学、東京医科歯科大学の2校、私立大学では、東京医科大学、北里大学の4校を指定している。
 受験資格(貸与資格)は、「県内の高等学校等を卒業した者」または「県内に移住する者の子」。つまり茨城県の高校に在籍するか、実家が茨城県であるかのいずれかになる。
 貸与金額はいずれの大学も月15万円(6年間合計1080万円)。卒業後、知事が指定した医療機関で初期臨床研修をした後、医師不足地域の医療機関に9年間(臨床研修機関を含む)従事すれば、返還は免除される。
 大学によって試験科目は違う。筑波大学の場合は学校長の推薦による入試の枠になり、試験は小論文と面接のみ。東京医科歯科大学は、調査書と大学入試センター試験による第1段階選抜をしたうえで、面接試験を実施する。杏林大学は一般入試の枠で、東京医科大学は推薦入試で募集している。ただし、いずれの大学でも、大学が実施する面接試験とは別に、茨城県による面接試験が課される。

 

相模原市、北里大学  総合診療医を育成

 市町村が地域枠入試の制度を設ける例もある。
 神奈川県相模原市は、2014年度の入試で、総合診療医の育成を目標とする修学資金貸付制度の希望者を募集する。対象校は、市内にキャンパスと附属病院を置く北里大学。合格者には、入学金、授業料など学費の6年間合計3890万円を貸与する。
 一般入試の枠で募集し、応募資格は特に限定していない。卒業後、指定する医療機関で2年間の初期臨床研修を経験した後、総合診療医として、7年間従事すれば、返還は免除される。
 同制度は、北里大学の3年次学生を対象とした修学資金貸与制度(3~6年次合計2350万円)も実施している。

 

自治体や大学に問い合わせ  制度内容を収集

 実を言えば、茨城県や相模原市のように、修学資金制度の貸与金を明確にしている例は少ない。次年度の予算になることから、現時点では、自治体の大学が2013年度の制度を発表するにとどめている。一方、国公立大学の入学者選抜要綱を見ると、明確に「地域枠」として実施する大学もあれば、一般入試の一部に組み込んでいる大学もある。受験資格も、地元の高校・居住者に限定する大学もあれば、全国の高校を対象とする大学もある。奨学金の金額は、都道府県の次年度予算から拠出することから入学者選抜要綱では明確に記載されていない例もある。
 デジタル社会と言われるが、地域枠入試に関する情報は、インターネットを検索するだけでは十分に得られない。自治体や大学に問い合わせ、資料を請求するという従来の手段によって情報をつかむことが必要のようだ。

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主な地域枠入試 国公立大学・私立大学

カテゴリー:医学部受験のツボ

医学部入試の最新情報[医学部に強い高校 (近畿圏)]

2013年9月13日

センター試験平均点大幅ダウンで国公立5年ぶりに志願者減

国公立大学のほとんどの医学部には、大学入試センター試験による第一次選抜が設けられている。二次選抜に進むには、各大学が設定したボーダーラインを通過しなければならないが、得点の85%~90%を取ることがひとつの指標となる。そのため例年センター試験の結果によって、医学部志願動向に変化が起きる。

2013年度センター試験は平均点が大幅にダウン。特に国語と数学ⅠAの得点が大幅に下がった。この結果、増え続けていた医学部の前期志願者が、対前年比96%と5年ぶりに減少した(グラフ参照)。「医学部を志望する成績上位層であっても、今年は慎重な出願が目立ちました。理系志願者は国語に苦手意識を持っている受験生が多いのですが、今年は数学ⅠAも大幅に下がりセンター試験は厳しい結果となりました」(メルリック学院・田尻友久学院長)

前年秋の模擬試験では、国立大医学部医学科(以下「医学部」と略す)の志願者数は全体的に増加傾向にあり、2013年度入試でも志願者数は増加すると見られていたが、蓋を開けてみると予想外の結果となった。

「センター試験の理系5教科7科目の予想平均点は前年度と比べて34点下がり、900点満点中555点でした。思ったように点数を取れなかった受験生が医学部受験を断念し、薬学部や歯学部など他のメディカル系学部へ出願を変更したようです」(駿台予備学校・塚原慶一郎市谷校舎長)

さらに名古屋大が2段階選抜を新規に実施、また福井大、高知大、福島県立医科大などが前期の第1段階選抜基準の倍率を厳しくしたことも、国公立医学部受験断念の一因ともなった。

後期日程定員の縮小傾向続く。ほぼすべての国公立で面接を導入

2013年度の入試では群馬大、筑波大、名古屋市立大が後期日程を廃止した。佐賀大では後期日程の定員を20名から10名とした。一方で奈良県医科大のように後期日程の定員比重を増やし、志望者増となった大学もある。

「医学部全体としては後期日程定員の縮小傾向は続いています。2014年度入試でも岡山大と九州大が後期日程を廃止します。年々後期日程での合格は厳しくなっており、しっかりと対策をして臨む必要があるでしょう。(河合塾・河内伸嘉麹町校舎長)

医学部の特徴的な入試科目として面接試験がある。2014年度入試では新たに岐阜大と熊本大が面接を導入するため、東京大を除くすべての国公立大で面接が課されることになる。「中には面接試験を点数化している大学もあり、十分な対策が必要です。」(河内校舎長)

受験科目の変更は、2013年度入試では群馬大で理科1科目が2科目に増加した。2014年度入試は信州大の2次試験で英語が追加となる。受験科目の負担増は志願者動向にも影響がある。志望している受験生は要注意だ。

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国公立医学部志願者数・志願倍率推移"

私立は志願者大幅増で9万人突破。学費値下げで国公立との併願増える

私立大医学部の志願者指数は前年度を100とする115となり、指数を伸ばした。2013年度入試ではセンター試験平均点の大幅ダウンの影響から、国公立から私立にシフトする受験生が増えたことが考えられる。出願締切りが1月31日と遅いため、その影響が強く見られた日本大では、志願者数は4132名と前年度を大きく上回り、4年連続の増加となった。

さらにここ数年、各大学で学費の値下げが続いていることも、私立大医学部へのハードルを低くしている。2013年度は昭和大が一般合格者では6年間2650万円から2200万円と大幅に減額、特待制度の合格者は6年間2300万円から1900万円と減額し、2000万円代を下回った。東邦大は6年間で600万円の減額、関西医科大は6年間で200万円減額を実施し、いずれも志願者を増やしている。

「関東では地方の国公立大医学部であれば、首都圏の私立大医学部を選ぶ受験生が最近増えています。私立大の学費が下がったことで、一般家庭でもなんとか捻出できるようになったこと、また少子化により、子供の数が少なく、保護者が手元に置いておきたいと考えていることも影響しているようです」(塚原校舎長)

入試日程では藤田保健衛生大が今年から新たに、定員25人で後期日程を実施した。募集人員は少ないが、センター利用入試を導入する大学も増えており、私立では入試の機会が増えている。とはいえ、志願者の増加で倍率も上がり厳しさは増す一方だ。各大学の難易度の差が縮まり、偏差値は最低でも62程度で、これは早慶の理工学部にほぼ匹敵する。

「医学部入試は合否ラインの1点に20人が集中すると言われています。それだけにケアレスミスは許されない。同点の場合には面接が重視されるので、しっかりと対策を講じてほしい」(田尻学院長)

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医学部に強い高校(近畿圏)

私立大医学部の学費は幅がある!!

2013年7月17日

私立大医学部の学費は幅がある!!

かつて、防衛医科大学校、産業医科大学、自治医科大学などの特殊な医学部を除けば、私立大医学部は医師の子どもしか入学できないほど学費が高いと言われていました。しかし近年は、私立で最も安い順天堂大学は初年度学納金が290万円(6年総額学納金は2,080万円)、東京慈恵会医科大学は初年度学納金が350万円(6年総額学納金は2,250万円)など、比較的安く設定される大学も増えています。

国立大医学部の6年間総額学納金約360万円と比べると高く感じますが、それでも頑張れば誰もが学べる範囲でしょう。

ただし、いったん入学手続きをしてしまうと、その後入学を辞退しても入学金は戻ってきません。本命校の合格発表が遅い場合は、どこの大学の席を確保しておくか、スケジュールと照らし合わせて十分に検討する必要があるでしょう。

私立大学 学納金ランキング(2013年度版)
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私立大学

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